"日立 HITACHI" をテクニカル比較

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日立製作所


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株式会社日立製作所
Hitachi, Ltd.















本社が入る日本生命丸の内ビル
種類株式会社
市場情報東証1部 6501 1949年5月16日上場
大証1部 6501 1949年5月14日上場
名証1部 6501
福証 6501
札証 6501
NYSE HIT
略称日立
日製（にっせい）
HITACHI
本社所在地日本
〒100-8280
東京都千代田区丸の内一丁目6番6号（日本生命丸の内ビル）
設立 1920年（大正9年）2月1日
業種電気機器
事業内容コンピュータ
通信機器
鉄道車両
家電製品
（主な製造品目を参照）
代表者執行役社長　中西宏明
資本金 2,820億33百万円
売上高連結：9兆3158億円
単独：1兆7953億円
（2011年3月期）[1]
営業利益連結：4445億円
単独：331億円
（2011年3月期）[1]
純利益連結：2388億円
単独：642億円
（2011年3月期）[1]
総資産連結：9兆1856億29百万円
単独：3兆1463億37百万円
（2011年3月31日現在）
従業員数連結：359,746名　単独：31,065名
（2010年3月31日現在）
決算期 3月31日
主要株主日本マスター信託口 7.6%
日本TS信託口 6.8%
ステート･ストリート･バンク&トラスト505224 2.8%
（2011年3月14日現在）
主要子会社日立化成工業（株） 51.2%
日立電線（株） 52.9%
日立金属（株） 55.1%
関係する人物久原房之助（創業者）
小平浪平（設立者）
外部リンク http://www.hitachi.co.jp/
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株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ）は、日本最大の総合電機メーカー。

通称は日立・HITACHIなどである。特に創業の地であり、主力工場を抱える茨城県日立市などでは、行政機関の日立市や他の日立グループ各社などと区別するため、日製（にっせい：「日」立「製」作所の略称）とも呼ばれている（後述参照）。

前身は、現在の茨城県日立市にあった銅と硫化鉄鉱を産出する久原鉱業所日立鉱山である。日立鉱山を母体として久原財閥が誕生し、久原財閥の流れを受けて日産コンツェルンが形成された。また、日立鉱山で使用する機械の修理製造部門が、1910年（明治43年）に国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させて、日立製作所が設立された。また、Jリーグの柏レイソルは1940年（昭和15年）に創部された日立製作所本社サッカー部（1970年に日立製作所サッカー部へ改称）が前身である。

目次

1 概要
2 日立製作所の評価
3 沿革
4 事業部門
4.1 情報通信システム
4.2 電子デバイス
4.3 電力・産業システム
4.4 自動車機器
4.5 その他の産業機器関連
4.6 鉄道事業
4.7 デジタルメディア・民生機器
4.8 高機能材料
4.9 物流及びサービス他
4.10 金融サービス
4.11 中央研究所
4.12 日立製作所におけるモーター事業
4.13 コンサルティング事業
5 歴代社長
6 経営
7 主な製品ブランド
7.1 現行製品
7.2 生産終了
8 茨城県における日立
9 広告
9.1 キャッチフレーズ
9.2 提供番組
9.2.1 現在放送中
9.2.1.1 テレビ
9.2.2 放送終了
9.2.2.1 テレビ
9.2.2.2 ラジオ
9.2.2.3 その他
10 社会関係
10.1 スポーツ事業
10.1.1 かつて存在したチーム
10.2 文化事業
11 出資該当会社
12 参考文献
13 関連項目
14 外部リンク



概要 [編集]

情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、コンポーネント･デバイス、デジタルメディア・民生機器、金融サービス、その他の11の部門から構成されており[2]、東芝、三菱電機とともに総合電機メーカー3社の一角を占める。連結売上高8兆9685億円、連結純利益▲1069億円、総従業員数35万人強は、総合電機最大の規模であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車、NTT、本田技研工業に次ぐ大きさである（全世界では48位）[3]。上記の企業群が比較的近年にピークを築いているのに対し1960年代を通じて日本最大の製造業として知られ、1970年に分割2社を合併してこれを抜いた新日本製鐵とともに戦後第一期の日本経済をリードしてきた。

全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の41%は日本国外からもたらされる[2]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[4]では、日本企業として唯一コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはGE、シーメンス等が分類されている）。また、シーメンス、サムスン電子、ヒューレッドパッカードに次ぐ世界4位の電機メーカーである[5]。近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。

連結子会社932社、持分法適用会社158社、計1,090社を傘下に置き、日立グループを形成する[2]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは“Inspire the Next”（インスパイア・ザ・ネクスト）[6]。

2010年4月に中西宏明が代表執行役執行役社長に就任した。

日立製作所の評価 [編集]

米国フォーチュン誌が発表する2008年フォーチュン・グローバル500では売上高ランキングで世界48位、純利益ランキングでは圏外。
英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2008年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500では世界475位。
米国フォーブス誌が発表する売上高、利益、資産、時価総額の4つの要素を基にランキングしている2008年フォーブス・グローバル2000では世界511位。

沿革 [編集]


















旧日立本社ビル（本社移転後は御茶ノ水セントラルビル、森トラストに売却後の2003年以降は賃貸ビルとして運用。2010年解体）。東京都千代田区神田駿河台

1906年10月 - 小平浪平が久原鉱業所（日産グループの前身、現：JXホールディングス。JX日鉱日石金属・JX日鉱日石エネルギー等の持株会社）日立鉱山に工作課長として入社。これは久原房之助の招請によるものである。
1908年12月 - 茨城県日立村大雄院に鉱山機械の修理工場を建設。同工場が日立創業の地とされる
1910年
創業。国産第1号の5馬力誘導電動機を3台製作
徒弟養成所（現・日立工業専修学校）創立
1911年 - 日立鉱山から独立し、久原鉱業所日立製作所とする
1912年 - 日本初の鉄筋コンクリート造の発電所・石岡発電所竣工
1918年
久原鉱業佃島製作所を合併、亀戸工場とする
本社を東京へ移転（久原鉱業所日立製作所を日立製作所日立工場とする）
1919年11月14日 - 大物工場全焼。経営危機に瀕する
1920年
株式会社日立製作所として完全独立
久原の経営する日本汽船から笠戸造船所を買収、電気機関車製造に着手
1924年 - 大型電気機関車「ED15」完成。翌1925年、鉄道省に納入
1926年 - 扇風機30台を米国へ輸出
1927年
エレベーター製造に着手。冷蔵庫の開発に成功
電気冷蔵庫の開発に成功。戦時中は航空機用の発動機なども製造した
1931年 - 昭和肥料（現・昭和電工）の依頼により、アンモニア製造用10,000A水電解槽を製作
1937年 - 国産工業（現・日立金属の前身企業）と合併
1939年 - 日立研究所が日立工場から独立
1947年 - 小平浪平に公職追放指定。社長を辞任、後任に倉田主税が就任
1951年 - 小平浪平、公職追放指定解除を受け、相談役に就任。同年10月死去
1954年 - 国産第1号の大型ストリップミル完成
1956年 - 日立金属、日立電線分立
1958年 - 6石トランジスタ超小型ポータブルラジオを開発
1959年
トランジスタ電子計算機「HITAC 301」を開発
国鉄と共に開発の座席予約システムMARSの初号モデルMARS1が完成
1961年 - 全自動洗濯機を開発
1963年 - 日立化成工業分立
1964年 - 東京モノレール羽田線向け車輌を製造
1969年 - 日立建設機械製造（現・日立建機）分立
1970年 - 世界初の列車運行管理システム(PTC)「新幹線運行管理システム(COMTRAC)」の開発に成功
1977年 - 新型転換炉原型炉「ふげん」竣工
1979年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-200H」を開発
1983年 - 御茶の水駅前に地上20階地下3階建ての本社ビル（旧日立御茶ノ水ビル）竣工。新丸ノ内ビルヂング内から本社を移転
1984年 - 256kビットDRAMの量産開始
1989年 - 旧DDIセルラーグループ（現KDDI au）にTACS方式の携帯電話HP-401を供給
1990年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-880プロセッサグループ」を開発
1991年 - 創業81年を機に新たなロゴマークを一新
1995年
日立家電を吸収合併
デジタル衛星放送用の暗号アルゴリズム「MULTI2」を開発　
1995年 - 旧IDO（日本移動通信）（現KDDI au）にPDC方式の携帯電話D317を供給
1996年 - 次世代型列車運行管理システムATOSをJR東日本と共同で開発
1997年 - DVD-RAM（記憶容量4.7ギガバイト）の基本技術開発に成功
1999年
事業グループを再編し、カンパニー制を導入
NECとの合弁会社「NEC日立メモリ」（現・エルピーダメモリ）を設立
2000年 - LG電子との合弁会社、日立LGデータストレージを設立
2002年
産業機器グループを分離、日立産機システム創業
家電グループを分離、日立ホーム・アンド・ライフ・ソリューション（現：日立アプライアンス）創業
0.3mm角の非接触ICチップ「μチップ」を開発
2003年
1月1日 - IBMのハードディスク事業部門を買収し、日立グローバルストレージテクノロジーズを設立
4月1日 - 三菱電機との合弁会社「ルネサステクノロジ」を設立
2004年
4月1日 - カシオ計算機との合弁会社「カシオ日立モバイルコミュニケーションズ」を設立
6月 - 監督と執行の分離を徹底する委員会等設置会社に移行
10月1日 - オムロンとの合弁会社日立オムロンターミナルソリューションズを設立
10月1日 - 日本電気との合弁会社アラクサラネットワークスを設立
2005年
2006年
本社を日本生命丸の内ビル内に移転
KDDI auにワンセグ対応としては2番目の携帯電話W41Hを供給
2007年
小型モータを扱っている連結子会社の日本サーボの株式を日本電産への売却を発表
8月 - 世界初のフルハイビジョンBlu-ray Discビデオカメラ「BDカムWooo」と8cmのBD-R、REメディアを発売
10月　個人向けパソコンからの撤退を発表
2008年
環境goo大賞2008において、企業部門で「環境goo大賞」を受賞
2009年
9月　2009年度の「ダウジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（Dow Jones Sustainability Index）」の構成銘柄317社の1社に選定される
2010年
4月14日 - 「英国High Speed 1路線向け高速鉄道車両(Class395車両)の開発」で第39回日本産業技術大賞「内閣総理大臣賞」を受賞
5月6日 - 特定非営利活動法人日本マザーズ協会が主催する「第3回ベストマザー賞」にて、企業部門賞を受賞
6月22日 - 三菱重工との海外向け鉄道システム事業における協業で基本合意したと発表
10月5日 - ミッドレンジディスクアレイ「AMS2500」がグリーンIT推進協議会の「グリーンITアワード2010」のグリーンIT推進協議会会長賞を受賞
2011年
3月7日 - HDD事業をウェスタン・デジタルに売却することを発表[7]
8月3日 - 一部のメディアにより、2012年3月末限りで1956年より続けてきた日本国内でのTV自社生産より撤退し、今後のTV生産を日本国外メーカーに委託する旨が報道された[8]。その件に関して、日立製作所は8月4日に否定するプレスリリースを発表した[9]。
8月4日 - 一部のメディアにより、三菱重工業と事業統合し、2013年春に目標に新会社を設立すると報じられた[10]。その報道に関して、日立製作所は同日のプレスリリースで、統合に関する報道内容を否定した[11]。
9月8日 - 米子会社を通じて外部記憶装置（ストレージ）事業会社の米ブルーアークを買収したと発表[12]。
10月5日 - 米子会社日立データシステムズ社を通じて南アフリカ共和国のＩＴ機器販売・サービス会社ショウデンデータシステムズ社を買収したと発表[13]。
10月17日 - 中国国家発展改革委員会の指導のもと重慶市と資源循環・低炭素経済分野における協力について合意[14]。

事業部門 [編集]

関連項目: 日立グループ、Category:日立グループ。


情報通信システム [編集]

「お客様との協創による社会イノベーション事業への貢献」を事業方針として、ハードディスクドライブ（HDD）、ディスクアレイ装置、サーバの製造。IBM互換の大型汎用機、Unixサーバやベクトル型スーパーコンピューター、パソコンではHP社よりOEM提供のフローラシリーズを手がける。特に、クラウドコンピューティング関連事業を強化している。

通信機器は、富士通や沖電気工業、NECとともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。

IBMのHDD事業を買収した日立グローバルストレージテクノロジーズは全世界的に高いシェアを有するが、2008年にはまた営業赤字に転落しており、再建が急務となっている。2011年3月、HDD事業をWestern Digitalに売却することを発表した。

日立ソリューションズ、日立電子サービス、日立情報システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は21%、9万8,382名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気など。

電子デバイス [編集]

液晶ディスプレイ、半導体、計測・分析装置、医療機器を製造する。

日立ディスプレイズを中心とする液晶ディスプレイ部門は、液晶テレビ向けの大型液晶から撤退し、携帯電話やアミューズメントを中心とする中小型液晶に特化。数年以内に、キヤノンへの事業譲渡が予定されている。[15]。

半導体事業は三菱電機との合弁であるルネサステクノロジに移管し、日立本体はパワー半導体や製造装置などを手がける。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置した。なお、ルネサステクノロジは2010年にNECエレクトロニクスと合併し、ルネサスエレクトロニクスとなった。

医療機器を扱う日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、東芝メディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品や半導体を製造している。

売上高に占める比率は11%、2万7,173名の従業員を抱える。

電力・産業システム [編集]

発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「商人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として知られ、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す[16]。原子力発電についてはGEとの事業統合（日立GEニュークリア・エナジーを設立）を行っている。

蒸気タービンには特に実績があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。

自動車機器 [編集]

自動車機器分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカーであるユニシアジェックスを子会社化した後、同社のオートモーティブグループへ統合したり（現在は、同グループ傘下のJECSとして再分社化）、従来から日立グループの企業であったトキコを、オートモーティブグループへ統合するなど、日産と組んで系列自動車部品メーカーの子会社化や事業統合を進めている。

同社の自動車用電子制御技術は実績があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステム、マーチやティーダ、マツダ・デミオなどのe-4WDシステムなども、同社の製品である。

その他の産業機器関連 [編集]

この他、エレベータやエスカレータ（保守サービス事業は、関連会社の日立ビルシステムが担当）や空調設備（関連会社の日立アプライアンスが担当）などを扱う。エレベータの国内シェアは三菱電機の壁を崩せず万年2位に甘んじている。

日立建機が担当する、建設機械（純国産技術による開発では日本初の油圧ショベルが代表製品・・・同製品は世界シェアNo.1）や都市開発事業は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。売上高に占める比率は32%、8万8,019名の従業員を抱える。

鉄道事業 [編集]

この節は過剰な画像が追加され、読みやすさを損なっています。ノートにて、似たような画像を使用するのは控えるよう要請されています。このタグは2011年8月に貼り付けられました。


鉄道車両や、これに搭載される電気機器、送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社と言われている。

山口県下松市の笠戸事業所では鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、ここ10年は製造車両がない）。新幹線車両の受注もしている。また、JR九州の車両の生産は多くが同工場で行っている。JR西日本とは、2000年代以降は車両よりも運行管理システム・旅客案内システム等地上設備が中心となっている。

阪急電鉄は子会社であったアルナ工機の事業清算後、同社の鉄道車両を同じくアルナに発注していた東武鉄道と共に同工場に発注するようになった[17]。「A-train」と呼ばれる、アルミニウム押し出し型材を摩擦攪拌接合(FSW)工法により溶接したダブルスキン構造の構体をもち、また構体と別に内装をモジュール化して製作する自立型内装構造をもつ規格型車両を実用化し、低コスト・短納期での生産を可能にしている。過去には普通鋼製やステンレス鋼製[18]の車両も手掛けていたが、現在はアルミニウム製車両に特化している。

車両に搭載する機器類でも日立独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドル運転台を採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。

また、跨座式モノレールのシステムであるアルヴェーグ式モノレールシステムをドイツから導入し、東京モノレールなどに納入している。

JR各社のほか、西武鉄道、東武鉄道[17]、名古屋鉄道[19]、名古屋市交通局、阪急電鉄[17]、福岡市交通局、東京メトロ、つくばエクスプレス、チリ、アフリカ諸国、オーストラリア、イギリス向けの鉄道車両(クラス395電車)の納入実績がある。

車体は製作せず制御装置や主電動機などの電気機器のみ納入した会社では、東京急行電鉄、近畿日本鉄道や南海電気鉄道など、例は多い。

冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄[20]）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。

また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。

1988年には、日本国内を走行したオリエント急行の客車"ワゴン・リ"の国内走行仕様への改造を行う実績を残している。

2009年12月、日立が製造したクラス395電車が英国の高速鉄道(CTRL)にて運行を開始した。

2010年6月22日、海外向け鉄道システム事業において、三菱重工と協業することで基本合意したと発表した。







国鉄EF58形電気機関車
（写真はお召し用として知られる61号機で日立が製作）






国鉄DD51形ディーゼル機関車
（写真は日立が製作した1号機）







国鉄8620形蒸気機関車
（写真は日立が製作した58654号機）






国鉄485系電車1500番台
（一部日立製）







国鉄417系電車
（全車日立製）






JR貨物EF200形電気機関車






JR九州815系電車
（日立のA-trainをJRで初めて採用）






JR九州800系新幹線電車







東京モノレール1000形電車







阪急9300系電車
（1編成の艤装を除き全車日立製）







東武50050系電車
（全車日立製）







東京地下鉄10000系電車
（全車日立製）






樽見鉄道の貨車牽引用スイッチャー D102





タキ6400形貨車
（アルミナ専用貨車）







台湾鉄路管理局太魯閣号（TEMU1000形電車）







イギリスCTRL・クラス395電車

JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。

山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい日旅立ち」「いい日旅立ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。

デジタルメディア・民生機器 [編集]










maxellオーディオカセット

子会社の日立マクセル（maxellブランド）はカセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスクや光ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っていたが、現在では光ディスクの自社生産からの撤退と生産委託をし「maxell」ブランドで販売のみ行っている。

携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、現在でもKDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給しており、開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ（現：NECカシオモバイルコミュニケーションズ）を設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承しているが、製造・販売は日立ブランドで行われている（ちなみにMobile Hi-Vision CAM Wooo以降は日立コンシューマエレクトロニクスが製造・販売）。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。








au W32H 携帯電話








au W52H 携帯電話








au W41H 携帯電話







au PENCK(W31H) 携帯電話








au
Mobile Hi-Vision CAM Wooo(HIY01) 携帯電話

Woooブランドで知られる音響機器、映像機器はコンシューマ事業グループ（2009年7月より日立コンシューマエレクトロニクス）、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。

このうち、プラズマディスプレイ事業については、富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイに移管しソニーや三洋電機へもパネルを供給していた。2005年2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業（現・パナソニック）と提携することを発表した。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立する計画であった。同社は2008年4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更してプラズマディスプレイパネルを生産していたが、2009年度からはプラズマパネルの生産から撤退し、日立は回路の生産とテレビセットの組み立てのみを行う。

エアコンの型番は「RAS」で始まるが、これは東芝と同じである（鉄道車両用のクーラーも同じで、日立・東芝ともに型番は「RPU」で始まる）。

売上高に占める比率は12%、3万1,334名の従業員を抱える。価格低下の一方で、原材料調達費が高騰し、赤字状態にある[15]。

高機能材料 [編集]

高機能材料部門の中核である日立化成工業、日立金属、日立電線の3子社は御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。この3社は日立製作所の事業部門が独立した形で設立されており、子会社ではあるが独立性が高い。現在、好調な業績を記録しており、2006年3月期決算ではこの部門は26%の増収となった。

日立化成工業では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、日立電線でも半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。

売上高に占める比率は15%、5万4,687名の従業員を抱える。

物流及びサービス他 [編集]

日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。

売上高に占める比率は11%、2万8,481名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う中央商事、日立ライフなど。


金融サービス [編集]

日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は5%、4,166名の従業員を抱える。


中央研究所 [編集]

日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機(HITAC 5020 1964年)、世界初の個体撮像素子(1978年)、64キロビットDRAM(1980年)、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ(HITAC S-810 1982年)、超伝導トランジスタ(1986年)、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993年）、垂直磁気記録方式(2000年)、指静脈認証技術(2000～)などの開発である。


日立製作所におけるモーター事業 [編集]

日立鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理事業が同社の源流となったためか、モーターに於いては同業の東芝や三菱電機と肩を並べ、日本を代表するトップブランドの一つとなっている。それ故に、同社の異名として「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。

特にモーターを使った電化製品（冷蔵庫、エアコン、洗濯機、掃除機など）は人気が高く、他の製品に比べると善戦している製品が多い。

ちなみに、同社発祥の地である茨城県日立市には、「モーター最中（もなか）」（地元「青柳製菓」の製品）という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「扇風機最中（もなか）」（地元「小川屋」の製品）もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われている。


コンサルティング事業 [編集]

コンサルティング事業の集約を行い、日立コンサルティングを設立した。日立グループ以外でも、IBMのPwCC買収（日本ではIBMビジネスコンサルティングサービス設立）、NECのアビームコンサルティング、富士通の富士通総研など、電機メーカーがコンサルティング事業を集約する動きが活発化している。

歴代社長 [編集]

代氏名在任期間
社長空席  1920年～1928年
初代小平浪平 1928年～1947年
二代倉田主税 1947年～1961年
三代駒井健一郎 1961年～1971年
四代吉山博吉 1971年～1981年
五代三田勝茂 1981年～1991年
六代金井務 1991年～1999年
七代庄山悦彦 1999年～2006年
八代古川一夫 2006年～2009年
九代川村隆 2009年～2010年
十代中西宏明 2010年～

経営 [編集]











愛知万博での日立グループパビリオン

意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。

2009年4月、業績悪化の責任をとり、取締役会長の庄山悦彦と代表執行役執行役社長の古川一夫が退任し、元副社長で日立マクセル、日立プラントテクノロジーの取締役会長、元日立ソフトウェアエンジニアリング代表執行役の川村隆が代表執行役執行役会長兼執行役社長に就任。同時に、グループ会社に転出していた元副社長3名も副社長に復帰し、経営改革が進められている。

「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。

優良上場子会社が多く連結決算における少数持分利益が多額である。そのため連結営業利益は数千億円の黒字でも最終利益は100億円程度の黒字もしくは赤字となることが数年見られている。

主な製品ブランド [編集]











ALISプラズマテレビ

現行製品 [編集]

日立は「白くまくん」など子供が親しみやすいキャラクターで宣伝することが多い。また、日立アプライアンスが扱う白物家電の製品については、2009年秋から「おすすめ1!2!3!」と特長を3つにまとめた広告展開を行っている。

フロストリサイクル冷却真空チルドWワイド（冷蔵庫）

「フロストリサイクル冷却真空チルドS」の後継機種。真空チルドルームを広くしたことで、従来機種では入らなかったずわいがにの脚や秋刀魚などがそのまま入れられる他、収納量もアップした。R-SL47AM,R-SF48AM,R-S50AM,R-SF52AM,R-SF57AM,R-A5700,R-SF62AM,R-A6200の8機種があるが、SL47AMは幅62cm、最上段棚の高さを約152cmに低く抑えたロースリムモデル（なお、真空チルドルームは従来、500L以上の機種に搭載されていたが、400Lクラスでは最新モデルのSL47AMで初搭載された）、S50AMは幅62cmのスリムモデル、A5700/A6200はクリスタルドアや電動引き出しを採用したプレミアムモデルである。

フロストリサイクル冷却ビッグ&スリム60（冷蔵庫）

定格内容積400L台、幅60cmのまんなか冷凍タイプ（R-S42AM/SF42AM）に用いられる。コンパクトでありながら大容量が特徴。「真空チルドWワイド」と同じく、省エネと乾燥抑制に貢献する「フロストリサイクル冷却」を搭載。

ビタミン&真空保存真空チルドV（冷蔵庫）

定格内容積300L台（R-S37BMV）に用いられる。日立製300Lクラス冷蔵庫では初の真空チルドルーム「真空チルドV」を搭載。

ヘルシーシェフ（過熱水蒸気オーブンレンジ）

MRO-GS7は"コンパクト"、MRO-GS8は"トリプル重量センサー"、MRO-JV100は"熱風2段ビッグオーブン"、MRO-JV200/JV300は"焼き蒸し調理"と全モデルで異なるサブネームが付けられている。

キッチンマジック（生ごみ処理機）
極上炊き（IHジャー炊飯器）

タイプや仕様により、商品名が異なる。

IHタイプ JPシリーズ…「極上炊き鉄入り釜」
IHタイプ MSシリーズ…「極上炊き黒厚鉄釜」
圧力&スチームIHタイプ KGシリーズ…「極上炊き圧力&スチーム」
圧力&スチームIHタイプ MXシリーズ・MVシリーズ…「蒸気カット極上炊き圧力&スチーム」

ビッグドラム（ドラム式洗濯乾燥機）

BD-V1300は上記のブランドネームであるが、BD-V5300/V7300は「ヒートリサイクル風アイロンビッグドラム」である。ビッグドラムも「湯効利用（ゆうこうりよう）」を搭載する。

ビートウォッシュ（洗濯機）

縦型タイプの洗濯乾燥機（BW-D6LV/D7LV/D8MV/D9MV）並びに全自動洗濯機（BW-7MV/8MV/9MV）に用いられる。

白い約束（洗濯機）

全自動洗濯機（NW-6KY/7KY）に用いる。洗濯乾燥機（NW-D8LX）もあり、こちらは「洗乾白い約束」である。

青空（二槽式洗濯機）

洗濯容量/脱水容量8kgタイプ（PS-80S）までラインナップがあり、ワンボタンですすぎまで自動で行う「自動2槽式青空（PA-T45K5）」もある。

2段ブーストサイクロン・ごみダッシュサイクロン・たつまきサイクロン（サイクロン式クリーナー）

CV-SU3000/SU5000/SU7000は「2段ブーストサイクロン」、CV-SR8/SR9/SR10/SR20とスティックタイプのPV-SP3は「ごみダッシュサイクロン」である。また「ごみダッシュサイクロン」の前のブランドである「たつまきサイクロン」もコードレスタイプのCV-XG20で「コードレスたつまきサイクロン」として現存している。

かるパック（紙パック式クリーナー）

紙パック式クリーナーの上級モデル（CV-PU10/PU20/PU300）に用いられる。従来の「パワースター」と「ロボットパック」が統合し、一つのブランドとなった。

ロータリーシェーバー

RM-TX953/TXC955は上記のブランドネームを用いるが、RM-GTX1/GTX2は「ROTALY G-SWORD（ロータリージーソード）」、RM-TX501/TX502は「ROTALY XTAGE（ロータリーエクステージ）」、RM-SX110は「ROTALY RAZAQ（ロータリーレイザック）」、RM-GX1/GX10は「CASANOVA（カサノバ）」である。

S-BLADE（エスブレード）（往復式シェーバー）

RM-T396/T397/F403/F405は上記のブランドネームを用いるが、RM-S140/W240/T340は「S-BLADE Jr.（エスブレードジュニア）」、RM-150/160は「S-BLADE Dry（エスブレードドライ）」である。

イオンケア（マイナスイオンドライヤー）

マイナスイオンストレーター、マイナスイオンブロッサーも同じブランドネームを用いる。

CLIE（クリエ）（美容機器関連）

保湿サポート器（ハダクリエ・CM-N800）、イオンクレンジング機（フェイスクリエ・NC-550/560）、フェイスシェーバー（マユクリエ・BM-530/550）、まつげカーラー（アイクリエ・HR-550）がある。イオンクレンジング機には男性向け製品（メンズフェイスクリエ・NC-M770）が存在する。

白くまくん（エアコン）

現行モデルは全て「白くまくん」であるが、Aシリーズを除き名称が微妙に異なる。（詳しくは詳細記事を参照のこと。）また、SシリーズとXシリーズはPAM制御のエアコンになる。

クリエア（空気清浄機）

空気清浄機・加湿空気清浄機とも同じ名称を用いるが、7つの機能（空気清浄・強脱臭・加湿・肌保湿・除湿・衣類乾燥・結露セーブ）をもった多機能空気清浄機（EP-EV1000）は「クリエア7（セブン）」となる。

ナイアガラ出湯（エコキュート）

水道圧をそのまま利用して瞬間沸かしする独自の水道直圧給湯を採用。

Wooo（プラズマテレビ・液晶テレビ・DVDレコーダー・BD/DVD/HDDビデオカメラ）
Woooケータイ（ワンセグ携帯電話）※ただし、すべての日立製ワンセグケータイが「Woooケータイ」というわけではない。
記録メディア（日立マクセルの項目を参照）
AVコンテンツ（コロムビアミュージックエンタテインメントの項目を参照）
FLORA（コーポレート向けパソコン）

かつてはコンシューマ向けも含むすべてのパソコンのシリーズ名であった。

BladeSymphony（ブレードシンフォニー）（統合サービスプラットフォーム）
HA8000（PCサーバ）
SANRISE（サンライズ）（大型ストレージ）
JP1（ジェイピーワン）（統合システム運用管理）
Cosminexus（コズミネクサス）（統合システム構築基盤）
HiRDB（ハイアールデービー）（リレーショナルデータベース管理システム）
Entier（エンティア）（組み込みリレーショナルデータベース管理システム）
Groupmax（グループマックス）（グループウェア）
企業間ビジネスメディアサービスTWX-21（企業間EC ASPサービス）
キメクル（携帯電話待ち受けアプリ・情報配信サービス）
GEMPLANET/WEBSKY（ジェムプラネット／ウェブスカイ）（生産管理パッケージ）
A-train（エートレイン）（アルミニウムダブルスキン構体の鉄道車両）

生産終了 [編集]

野菜中心蔵、冷凍鮮科、Theプロフリーザ（冷蔵庫）
青空からまん棒、静御前（洗濯機）
栄養いきいき真空チルドV（冷蔵庫）

このモデルと前述の「ビッグ&スリム60」計9機種は2009年（平成21年）4月20日、省エネ製品として売っていながら、実際にはその素材をほとんど使っていなかったとして景品表示法違反で排除命令が出された。また省エネルギーセンターの省エネ大賞授与も取り消された[21]。以降、次モデルとなる「フロストリサイクル冷却真空チルドS」の発売まで冷蔵庫のTVCMは放映されなかった。

フロストリサイクル冷却真空チルドS（冷蔵庫）
ゴミパック（紙パック式クリーナー）
手モコン（紙パック式クリーナー）
かるワザ（紙パック式クリーナー）
ロボットサイクロン（サイクロン式クリーナー）
ロボットパック（紙パック式クリーナー）
洗っとくわ、きらきら生活（食器洗い乾燥機）
湿気番（小型除湿機）
ROTALY GRANZ（ロータリーグランゼット）（シェーバー）
キドカラー、ポンパ、ONLINE、サテラ、革命児、Nextage、ガゼット（カラーテレビ）
マスタックス、テープナビ（ビデオデッキ）
Lo-D（ローディ、オーディオ機器）
パディスコ（ラジオカセットレコーダー）
ベーシックマスター、S1（パーソナルコンピュータ）
ワードパル、With Me（ワープロ専用機）

With Meはワープロとしては珍しい、プリンタを分離したものだった。

ペルソナ（ハンドヘルドPC）

かつてはマスタックスのやや小さなVHSデッキのサブネームでもあった。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

Prius（コンシューマ向けパソコン）

かつてはFLORAの中のシリーズ名だった。

はなれワザ（Hi8ビデオカメラ）

文字通り、カメラモジュールを離して自由なアングルで撮影することができた。

茨城県における日立 [編集]

前述の通り、一般的な同社の略称は日立だが、日製（にっせい）とも呼ぶことがある。これは、本家筋にあたる日鉱（にっこう）（日本鉱業（現・JXホールディングス））との対応で呼称されたものであるが、今日では単に「日立」というと、地元自治体である日立市と区別がつかなくなるという理由で用いられることがほとんどである[要出典]。茨城県内の日立製作所各工場近辺の信号機には「日製○○工場前」や、日立電鉄交通サービスのバス停には「日製○○門」といった名前が付いているものがある。夏・冬のボーナス時期には「日製にボーナス支給」という新聞記事になることから、この「日製」の呼称が定着している[要出典]。なお、グループにはかつて、商社の日製産業もあった（現在の日立ハイテクノロジーズ）。また、日研（にっけん）は、日立製作所の社内で使用する「日立研究所」の略称である。日立市内にある日立工場だけで東京ドーム13個分の広さがあり、日立工場内で駅伝大会が開催される。

広告 [編集]


















通天閣

「日立の樹」（この木なんの木）のCMで知られている。この木なんの木は小林亜星の作曲であり、実際にアメリカ合衆国ハワイ州のオアフ島に存在し、観光名所となっている。また、以前は日立製作所の携帯電話には必ず「日立の樹」が着信メロディとして入っていたが、C451H（au）で一旦取りやめた。しかし、W41H以降「日立の樹」の着信メロディが復活している。

短期間（1960年代後半頃）だが、日立一社提供番組では、「日立のうた-H.I.T.A.C.H.I. 日立」 (作詞･作曲:越部信義)が使われていた。大阪市では、1957年7月より通天閣の巨大ネオンサインを掲出しており、2011年7月1日（金）から約4か月間、ネオン管の大部分をLEDに取り替えることで、消費電力量を従来に比べ約半分に削減するリニューアル工事を実施する（新しいネオンは2011年（平成23年）10月28日に点灯予定）。ちなみに、通天閣のエレベーターは完成当時日立製ではなかったが、2001年に日立製に取り替えられており、頂上に取り付けられているネオンサインに翌日の天気を表示するシステムも日立製である。









日立マーク（1985年科学万博の日立パビリオン）

日立社標（日立マーク、亀の子マーク、「日」「立」のモノグラム社章）については、家庭用の日立製品では、1980年代に発売されたものまでは「HITACHI」ロゴの左側に日立社標を併記してあるロゴタイプを使用していたが、1990年代以降の製品は現行の「HITACHI」ロゴ単独表示のものに変更されており、一部製品ラベル等を除き、日立社標は製品自体では見られなくなった。広告活動では2000年からの「Inspire the Next」と入れ替わるかたちで使用を取りやめ、通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んで、グループ各社から使用料を徴収することとしたため、グループ各社からも日立社標は消えつつある。なお、日立ビルシステムなど一部のグループ会社は使用許諾契約を結んでおり、現在も日立社標を使用している。しかし現在でも日立製作所の社章であり、製品カタログやマニュアルでは裏表紙の社名表記で使用を継続している。

なお、現在の「Inspire the Next」の表記は広告活動のみならず、日立製品の梱包箱や取扱説明書まで広範囲に用いられている。

キャッチフレーズ [編集]

システムの日立グループ
1970年代 - 1980年代前半
システムとエレクトロニクスの日立グループ
1980年代後半 - 2000年3月　
Inspire the Next
2000年4月 -、「次の時代に新しい息吹を与える」の意。スポンサー番組の提供読みは「次の時代に新しい風を、日立（グループ）」（ただし「世界・ふしぎ発見!」は異なる）

上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。

技術の日立
1940年代後半 - 2000年3月「システムとエレクトロニクスの日立グループ」制定以降は一部番組の提供クレジットなどで並行使用された。1991年の新CI導入まで「品質を大切にする」というキャッチフレーズもあった。
HINT
1980年代一般消費者向けの商品において「暮らしを豊かに…、日立のヒント（HINT=HITACHI NEW TECHNOLOGY または日立新技術の略）商品です」というコピーをCM最後のアイキャッチに導入していた（初期はアニメ「ニルスのふしぎな旅」のキャラクター映像も挿入されていた）。後期にはブルーバックを背に英文字だけで用いられるようになった。
Humanication
1980年代 HINTと同じくパソコンや通信機器等の事務用品に用いられた。
くらし・刺激人
1990年 - 1997年後に（to nature!）、さらに（すごい・かんたん・きもちいい）というキャッチフレーズが追加された。
Here,The Future
1996年後半 - 2000年3月（CMのサウンドロゴなどで使用）
ずっと使うから
1996年後半 - 2005年｢ずっと使うから日立」というコピーが定例で、主に白物家電で多用された。2004年頃においては30秒のcm後半に「ラクラク（使いやすさで選べば）」「エコ（エコロジーなのは）」「ナノテク（未来の機能を今日使う）」というフレーズで外人の女の子が白物家電のプレゼンを行っていた。その後白物家電は提供読み・サウンドロゴとも「inspire the Next」に揃えられたが、現在でも掃除機や炊飯器などの一部製品の梱包箱には「ずっと使うから、日立のエコ」が記されている。
ホーム & ライフソリューション
2000年 - 2003年（ずっと使うから）に代わるキャッチフレーズで（H）上部に丸が二つ付いたあたかも2人が手を結んだ形のロゴとともに示されたが、間もなく廃止されて元に戻された。
Next Made In JAPAN
2003年 - 2005年、新たなる日本でのものづくりをアピール
つくろう。
2005年 - 、Next Made In JAPANから継承
uVALUE
2004年 - 、IT事業で使用。ユビキタス情報社会における価値創出、豊かな社会の実現を目指すブランド
日立はすべてを、地球のために
2008年 - 、日立グループは、地球環境を保全しながら持続可能な社会の実現することをめざし、製品により2025年までに年間1億トンのCO2排出抑制へ向けた取り組みを開始することを宣言。このキャッチフレーズを役者の佐藤浩市と宮沢りえを起用した広告で使っている。
日立はエコにたし算
2010年 - 、従来のエコだけを目標にするのではなく、家電の未来を描く新しい白物家電のスローガン。イメージキャラクターに嵐を起用すると共に、白物家電のアイテムごとに異なるメンバーを起用している。（サイクロン式クリーナー「2段ブーストサイクロン」…櫻井翔、タテ型洗濯乾燥機「ビートウォッシュ」…相葉雅紀、冷蔵庫「フロストリサイクル冷却真空チルドWワイド」…二宮和也、ドラム式洗濯乾燥機「ビッグドラム」…大野智、エアコン「ステンレス・クリーン白くまくん」…松本潤）2011年5月に個人CMの総集編（詳しくは後述）が放送された後、6月からマークのマイナーチェンジが行われ、レンジ「ヘルシーシェフ」（大野・二宮・松本）を皮切りに、メンバー複数人が共演するCMも始まった。個人CMも複数人共演バージョンに順次リニューアルされている。（これまでに、「ビートウォッシュ」…大野・相葉、「2段ブーストサイクロン」…櫻井・二宮、「真空チルドi」…相葉・松本、カタログ限定で炊飯器「真空熱封」…大野・相葉）

提供番組 [編集]

現在放送中 [編集]











日立の樹（ハワイ・オアフ島）

テレビ [編集]

2011年4月現在
日立世界・ふしぎ発見!（TBS系）
Rising Reysol（チバテレ）
VS嵐（フジテレビ系、2011年4月から。クイズ!ヘキサゴンⅡより移動。）　

太字は一社提供。提供番組は減少傾向にあり、複数社提供の場合は一時的（週替わり）にスポンサーになる場合が主で、それ以外はスポットCMでの放送が中心。

放送終了 [編集]

テレビ [編集]

日立テレビシティ（TBS）
日本テレニュース（日本テレビ）
鉄人28号（実写版）（日本テレビ）
日本テレビ系列日曜19時台後半枠
日立ドキュメンタリーすばらしい世界旅行
島田紳助の日立地球トライアル
日立あしたP-KAN気分!
投稿!特ホウ王国（1時間番組となるが、後半のみの一社提供は継続）
だんとつ!!平成キング（同上、当枠最後の「日立の樹」放映番組）
ザ!鉄腕!DASH!!（複数社提供。放送開始～2009年9月まで。番組自体は現在も継続中）
星の詩（フジテレビ）
スピルバーグのアニメタイニー・トゥーン（テレビ東京）
クイズ!ヘキサゴンII（フジテレビ系、一時期PTで同業のソニーもスポンサー。2011年3月まで、VS嵐に移動。番組自体は現在も継続中）
さわやかゴルフ（テレビ東京）

ラジオ [編集]

日立ミュージック・イン・ハイフォニック→―ミュージック・イン→―HITACHI FAN! FUN! TODAY（ニッポン放送他）
日立クレセント・タイム（ニッポン放送他）
槇原敬之のHITACHI CLOSE TO YOU （TOKYO FM）

その他 [編集]

HANDSHAKING（日立総合計画研究所web（[2]）上で無料配信）

なお、2009年4月21日に日立グループの子会社日立アプライアンス製造の冷蔵庫において虚偽表記を行っていた事が発覚し公取委から景品表示法違反で排除命令（優良誤認）を受けた事からそれ以降日立グループでは番組の提供を自粛しACジャパンのCMに差し替えた。その後5月初旬はお詫び広告を流し、『世界・ふしぎ発見!』は5月16日より通常CMを再開、複数社提供の番組では6月より通常CMを再開している。

また東日本大震災発生から一カ月程も同様の措置が取られた。（理由はこちらを参照）自粛の解除後、前述「エコにたし算」シリーズの総集編も兼ねた節電啓発CMが放送された。[22]CM最後に流れるサウンドロゴにも「みんなで節電」が挿入され、15秒版ではサウンドロゴに代わってこちらが読み上げられる。

社会関係 [編集]

スポーツ事業 [編集]











日立柏サッカー場

柏レイソル（Jリーグ）
日立柏サッカー場（レイソルのホームスタジアム）
日立リヴァーレ（Vリーグ女子）
日立製作所硬式野球部（社会人野球）
日立サンロッカーズ（JBL）
日立ソフトウェア女子ソフトボール部（日立製作所ソフトウェア事業部）[23]

日立3ツアーズ選手権（ゴルフ　日本の男子レギュラー、男子シニア、女子の3大ツアーチーム対抗戦）

かつて存在したチーム [編集]

日立グループでは、事業再編の一環としてスポーツ事業についても大幅に整理を行った。そのため、バレーボールを中心に廃部が相次いだ。

日立国分トルメンタ（Vリーグ男子）
日立ベルフィーユ（Vリーグ女子）
日立戸塚レパード（Wリーグ）
茂原アルカス（Vリーグ女子）
ルネサスエレクトロニクス高崎女子ソフトボール部（ソフトボール）

旧日立高崎→日立&ルネサス高崎（ルネサステクノロジと合同運営）を経てルネサスの単独チームに移行し現存。ルネサステクノロジとして関連会社に分社化する以前は、ソフトウェア事業部のチーム・「日立ソフトウェア」と並んで、同一法人の下に、女子ソフトボールの有力チームが2チーム並存していた状態であった。

ルネサステクノロジ甲府事業所女子バスケットボール部（現　山梨クィーンビーズ）（バスケットボール）
ハリケーンズ（アメリカンフットボール）　元々実業団チーム時代は「日立ハリケーンズ」だったが、日立と三菱電機の合弁による半導体事業の移行により「ルネサスハリケーンズ」となる。現在はクラブチームとして運営しており、サンディスクも協賛。

文化事業 [編集]

日立評論
ひたち (雑誌)
HITACHI NOW
どっきりドクター
和鋼博物館
鉄人28号（モノクロ：実写版）：第1話は日立製作所日立工場でロケが行われた。
HANDSHAKING
バブルへGO!! タイムマシンはドラム式

出資該当会社 [編集]

損害保険ジャパン
日立造船
日本水産
ニチレイ
リケン
東京モノレール
りんかい日産建設
クラリオン
日産センチュリー証券（旧日産証券）
みずほフィナンシャルグループ（母体行のいずれとも関係が深かった）
芙蓉グループ
第一勧銀グループ（第一原子力グループ・勧銀十五社会のいずれにも参加）
興銀グループ
三菱UFJフィナンシャル・グループ（旧三和・東海両行に関係があった）
みどり会
新明和工業
日油（旧・日本油脂）
セントラル硝子
堀場製作所
ハンビットユビキタスエンターテインメント（韓国ハンビットソフト社との合同出資）

参考文献 [編集]

小山和伸著『技術革新の戦略と組織行動』（白桃書房、1998年）ISBN 4561253017

1. ^ a b c http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2011/05/0511/2010_An_01j_tanshin.pdf
2. ^ a b c 株式会社日立製作所『有価証券報告書』EDINET、2006年6月27日
3. ^ “[1]”, Fortune, 2007-July-23.
4. ^ Scott DeCarlo (ed.), “The World's 2,000 Largest Public Companies”, Forbes, 2007-03-29.
5. ^ http://money.cnn.com/magazines/fortune/global500/2008/full_list/
6. ^ ブランドメッセージ : HITACHI 日立のブランド戦略 : HITACHI
7. ^ 日立からウエスタンデジタルへのハードディスクドライブ事業の譲渡について日立製作所2011年3月7日プレスリリース]
8. ^ 日立、テレビ自社生産撤退　年度内にも海外メーカーに委託 (1-3ページ) - SankeiBiz（サンケイビズ） 2011年8月3日
9. ^ 薄型テレビの国内生産停止に関する報道について 2011年8月4日日立コンシューマエレクトロニクス株式会社ニュースリリース
10. ^ 日立・三菱重工統合へ　13年に新会社、世界受注狙う日本経済新聞 2011年8月4日
11. ^ 本日の一部報道について 2011年8月4日日立製作所ニュースリリース
12. ^ 日立、米ストレージ会社を買収　クラウド事業を強化日本経済新聞 2011年9月8日
13. ^ 日立、南アフリカのＩＴ機器販売・サービス会社を買収日本経済新聞 2011年10月5日
14. ^ 日立、重慶市と資源循環・低炭素経済分野における協力について合意日本経済新聞 2011年10月17日
15. ^ a b 株式会社日立製作所『アニュアルレポート2006』2006年
16. ^ 本線用ディーゼル機関車実用化でも同様の指摘があり、日立が主として開発に携わったDD51形が初期トラブルを克服しながら安定した機関車として定着したのに対し、三菱が製造したDD54形は西ドイツのメーカーとのライセンス技術という点もあり結果として失敗に終わった。
17. ^ a b c それまで阪急は鉄道車両については、電気機器を含め日立との取引は前身会社を含めて全くなく、初めての日立製車両の導入となった。東武は電気機器が多く採用されていたことや、わずかながら日立製車両もあった。
18. ^ 国鉄205系電車の一部。
19. ^ 廃止されたモンキーパークモノレール線のMRM100形のみ。
20. ^ 6000系までは日立製車両があった。電気機器は現在でも納入されている。
21. ^ 省エネ賞の冷蔵庫、実は不当表示　日立子会社に排除命令 asahi.com 2009年4月20日
22. ^ パナソニック、東芝なども同様のCMを放送。
23. ^ アテネオリンピックに引き続き、北京オリンピックではソフトボール日本代表代表選手のほかに斎藤春香監督も輩出している「日立ソフトウェア」は、この日立製作所本体のソフトウェア事業部所属のチームであって、一般に「日立ソフト」と略称される子会社・日立ソフトウェアエンジニアリングのチームではない。

関連項目

日立チェーンストール（日立製品を販売する系列電器店）
日立就職差別事件
ハンビットユビキタスエンターテインメント
日産コンツェルン / 芙蓉グループ
日立市
ひたちなか市
常陸国（ひたちのくに）
常陸太田市（ひたちおおたし）
日立台（ひたちだい）- 千葉県柏市の地名で、現在は柏レイソルホームグラウンドの日立柏サッカー場がある。
田中秀幸
千葉繁-俳優・声優、芸能界に入る前に横浜工場に勤務していた。
ぴったしカン・カン-スポンサーで、商標登録も行っており、司会者が小島一慶→吉田照美と変わるとタイトルも「元祖・ぴったしカン・カン」と改められ、また登録商標を意味する(R)マークが付けられた。
大前研一
廣川裕司（元日立製作所社員、現レッドハット株式会社代表取締役社長）日立製作所国際営業本部や　Hitachi Data Systems（米国カリフォルニア）で働いていた。
雨宮清
国際原子力開発株式会社 - 電力会社9社・メーカー3社・産業革新機構の出資により、2010年10月22日に設立された。
オーディー05オムニバスチャイナトリーティ

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